妊娠・出産

• 宿泊ケア
  契約施設に宿泊してお母さんと赤ちゃんのケアを受けられます。
• デイケア
  産後のお母さんの心とからだの休息や赤ちゃんの適切なケアを、日帰りで受けることができます。
  助産師が、お母さんと赤ちゃんにとって心地よい飲ませ方、抱っこのしかたなどの個別相談も行っています。
• 乳房ケア
  助産師による訪問や契約医療機関で行う乳房ケアです。
  ※医療行為は対象外
• マタニティサロン
  マタニティサロンでは、妊娠中の方を対象に、妊娠中の乳房の手入れ方法や授乳の練習、骨盤の整え方や妊婦同士の交流会などを行います。
  複数回の参加も、お受けしています。
• 産後ケア
  安心して子育てができるよう、さまざまな産後ケアを受ける際に掛かる費用の一部を補助します。
• ゆりかご葛飾
  ゆりかご面接を受けた妊婦の方へ、妊娠子育て応援券1万円分を交付します。
  産後ケアが令和元年10月から始まりました。
• こんにちは赤ちゃん訪問事業
  4か月になるまでの乳児のいるご家庭を訪問しています。
• 2019年度母親学級（ハローベビー教室）とパパママ学級
  　元気な赤ちゃんを産み、安心して子育てするために、出産に向けた準備・赤ちゃんとの生活のイメージづくりをしましょう。はじめて子育てをするご両親にむけた学級です。費用は無料です。
  　体調の良い時期にご参加ください。（受講のめやす：妊娠中期）
  　台風などの自然災害が発生した場合、区民の皆様の安全を優先し開催を中止することがありますのでご了承ください。
• TOKYO子育て情報サービス

妊婦

• 赤ちゃんとお母さんの感染予防～妊娠中に気をつけてほしい感染症～
  　妊娠中に感染すると、お腹の中の胎児や生まれてきた新生児に影響を及ぼす場合があります。感染予防対策について正しい知識を身につけておくことが大切です。
• 妊娠届出と母子健康手帳の交付
  　葛飾区に住民登録のある方（葛飾区民の方）に、母子健康手帳をお渡ししています。
• マタニティパス
• 妊婦健康診査のご案内
  妊娠中の定期的な健康診査費用の一部を14回助成します。
• 里帰り出産等妊婦健康診査費用等の一部助成について
  東京都外医療機関や助産院などで妊婦健康診査を受けるために葛飾区の受診票を使用することができない場合に、健診費用の一部を助成します。
  平成31年4月1日以降に出生したお子さんの新生児聴覚検査費用も、申請により費用の一部が助成できるようになりました。
  
  ☆平成31年3月31日までに母子健康手帳を受け取り、平成31年4月1日以降に出産した方で、新生児聴覚検査受診票を受け取れずに”都内契約医療機関”で新生児聴覚検査を受けた場合は、子ども家庭支援課母子保健係へご相談ください（電話：03-3602-1387）。
• 出産費用の援助
  入院による出産費用を支払うことが困難な方に、指定された病院（指定助産施設）での入院・分娩費用を補助する「入院助産制度」があります。
• 妊産婦・乳児保健指導票の交付
• 妊娠後期訪問事業
  安心して出産に臨み、赤ちゃんを迎えるためにお申込みください
• 葛飾区の子育て支援サービスを紹介します
• 妊娠中の方や妊娠を計画している方の食事
  元気な赤ちゃんを産み、育てるために、バランスのよい食事が大切です。
• 妊婦（マタニティ）歯科健康診査のご案内
• マタニティマーク　知っていますか？
  妊婦さんへ、あたたかい思いやりの気持ちをお願いします。
• しあわせサービス
  しあわせサービスについて紹介します。

育児

• 母子健康手帳副読本アプリ
  ～マタニティ体重、乳幼児発育曲線、予防接種の記録ができます～
• 育児支援ガイドブック
  出産・子育てのための応援ガイドブック
• 父親ハンドブック
  父親の育児啓発冊子です
• かつしか子育てマップ
• 転入された方の手続き
  葛飾区に転入された方へ、健康診査受診票・予防接種票などの配付方法や、妊娠中の「ゆりかご面接」（保健師・助産師等との面接）についてご案内します。
• 子どもの健康相談
  保健センター等では、育児相談、2か月児の会、育児学級、電話相談を実施しています。事前のご予約は不要です。
• 乳幼児期の食事
  お子さんは食事を楽しみにしていますか？おうちの方は栄養バランスや食べる量などが気になると思いますが、家族が一緒の食卓を囲み、楽しく食べることから始めてみましょう。
• 子どもの事故予防

不妊治療

• 東京都不妊検査等助成事業
  東京都では、不妊検査及び一般不妊治療（薬物療法や人工授精等）にかかる費用の一部を助成しています。
• 特定不妊治療費助成事業
  医療保険が適用されず高額な医療費がかかる特定不妊治療（体外受精及び顕微授精）に要する医療費の一部を助成し、不妊治療にかかる経済的負担を軽くします。
  平成31年度より事実婚世帯の方も対象となりました。